今夏の平均気温、全国の気象官署153地点中48地点で過去最高

執筆：谷口賢吾（BBT大学大学院 専任講師）

皆さんは、今年の夏は何事もなく乗りきれましたか？

「今年の夏は、昨年よりも暑いのでは？」
と思わず口にしてしまったかもしれませんね。

それもそのはず、平年より早めの梅雨明けもあり、一気に気温が上昇。今年は全国の気象官署153地点のうち48地点で歴代1位の気温を記録し、埼玉県の熊谷では最高気温41.1℃と、歴代全国1位を叩き出しました。

地球温暖化による異常気象が指摘されていますが、今後も平均気温の上昇は覚悟しないといけないのかもしれません。

参考までに、環境省が制作した動画『西暦2100年の日本を描く「未来の天気予報」』では、東京と名古屋の最高気温は44℃とされています。さらに、東京地方では真夏日（最高気温30℃以上）が104日と予測されています。今年の真夏日は9月15日時点で65日ですから、大幅に増加するとの予報です。残念ながら今年が暑さのピークというわけにはいかないようです。

では、猛暑はどのくらい経済に影響を与えているのでしょうか。
一般的に、高い気温が続くと、家計消費支出が上昇し、GDPの成長率にもプラスになると言われています。

ビールやスポーツ飲料、そしてアイスクリームやかき氷などの食品、エアコンや扇風機などの家電製品、汗拭きシート、スプレーなどの冷感製品の売上が伸びます。アイスコーヒーを求めて喫茶店に入るという行動も増えるので、外食産業への貢献も期待できます。

さらには、冷たいものの飲みすぎ、食べすぎで胃腸薬が、冷房の効きすぎでストールなどの売り上げが増えるとも言われています。また、男性向けの日傘など、昔では考えられなかった商品も出てきています。

来年以降も猛暑は覚悟しなければなりません。生活者としては、熱中症などの対策を怠らないなどの防衛策をしておくことが求められます。一方、ビジネスパーソンとしては、猛暑で増える需要に対応したビジネスを考えるなど、暑い夏・猛暑を事業機会と捉えたいですね。

出所：
気象庁　※最終アクセス　2018年9月19日
https://www.jma.go.jp/jma/press/1809/03c/tenko180608.html

環境省　※最終アクセス　2018年9月19日
https://ondankataisaku.env.go.jp/coolchoice/topics/20180820-01.html