教員ちょっと気になる「ディズニーの動画配信サービスDisney+」

今週は「ディズニーの動画配信サービスDisney+」を取り上げてご紹介いたします。

米娯楽大手ウォルト・ディズニーが、昨年2019年11月に動画配信サービスDisney＋の配信を開始して約1年となります（日本では、20年6月から配信）。元々、ディズニーの動画コンテンツ配信サービスとして注目を集めていましたが、その間、新型コロナの感染拡大もあり、加入者が大きく伸びたようです。


コロナの影響で、テーマパークや、映画興行といったこれまでディズニー社が大きく収益を得てきた事業が影響を受ける中、この動画配信サービスでの収益拡大に期待がかかっているようです。


また、10月30日には主力コンテンツの一つである「スター・ウォーズ」シリーズの動画配信専用人気コンテンツ「マンダロリアン」のシーズン2の配信が始まるということで、ファンの間では話題となっています。

確かに、新型コロナの影響で、映画やテーマパークに行く機会が激減し、代わりに自宅でも楽しめるエンターテイメントとして動画配信サービスは伸びているようですが、ディズニー社の売上構造はどのように変化しているのでしょうか。また今後、映画収入と動画配信ではどちらが大きくなっていうのでしょうか。

ネットフリックス等の動画配信サービスと比較すると、Disney+はどの位の加入者になると予想されているのでしょうか。
実際に数字を見て確認したいと思います。

　まずディズニー社のセグメント別売上高の推移を見てみます。


セグメントには、「メディア・ネットワーク」（TV局等）、「パーク＆リゾート」（テーマパーク等）、「スタジオ・エンターテイメント」（映画製作部門等）、「ダイレクト・ツー・コンシューマー＆インターナショナル（DTCI）」（動画配信等）の4種類があります。


2018年第1四半期(18Q1 )から、20Q3にかけて最も落ち込みが大きかったのは「パーク＆リゾート」で、「スタジオ・エンターテイメント」も落ち込んでいます。一方、「DTCI」は、20Q3で売上を伸ばしていることが分かります。


次に、「スタジオ・エンターテイメント」（映画製作部門等）と「DTCI」（動画配信等）の将来予測を見ると、今年20年度には「DTCI」が「スタジオ・エンターテイメント」を抜き、22に年には「DTCI」が「スタジオ・エンターテイメント」の2倍近くの売上になることが予想されています。


他の動画配信サービスと比較してみると、Netflixが20年の1.86億人ら2.58億人（25年）に増加することが予想されているのに対し、Disney+では、0.46億人（20年）から2.02億人（25年）に大きく伸びることが予想されています。


20年時点では、Disney+はAmazon Prime Videoの約1億人よりも少ない加入者だったのが、25年にはAmazonを抜き、一気にNetflixに迫る勢いで伸びると予想されていることが分かります。

こうしてみると、娯楽大手のディズニーにとって、動画配信サービスは欠かせない重要な事業であることが分かります。

コロナが就職した後も、映画館で映画を見るといったライフスタイルも、動画配信の定着によって、置き換えられる部分も多くなるのかもしれません。


とはいえ、ユーザーとしては、複数の動画配信サービスを契約するのではなく、一つの契約で全てのコンテンツを視聴できるにして欲しいところですね。